当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。 したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なります。
主な変動要因は以下の通りです。
株価の変動 …価格変動リスク・信用リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が 高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。
委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行ないます。
取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
ファンドの過去5年間における年間騰落率の推移を表示しています。
ファンドの年間騰落率は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
ファンドの年間騰落率において、過去５年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
① 年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
② 年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
③ インデックスファンドにおいて、① ② に該当する場合には、当該期間についてベンチマークの年間騰落率で代替して表示します。
過去5年間における年間騰落率（各月末における直近１年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示しています。
各資産クラスは、ファンドの投資対象を表しているものではありません。
ファンドの年間騰落率は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
ファンドの年間騰落率において、過去５年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
① 年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
② 年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
③ インデックスファンドにおいて、① ② に該当する場合には、当該期間についてベンチマークの年間騰落率で代替して表示します。
日本株
配当込みTOPIX
株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社が算出、公表する指数で、日本の株式を対象としています。
先進国株
MSCIコクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、日本を除く世界の主要先進国の株式を対象としています。
新興国株
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、新興国の株式を対象としています。
日本国債
NOMURA－BPI国債
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する指数で、国内で発行された公募固定利付国債を対象としています。
先進国債
ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE Fixed Income LLC により運営されている指数で、日本を除く世界の主要国の国債を対象としています。
新興国債
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
配当込みTOPIXの指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.（｢MSCI｣）が開発した指数です。本ファンドは、MSCIによって保証、推奨、または宣伝されるものではなく、MSCIは本ファンドまたは本ファンドが基づいているインデックスに関していかなる責任も負いません。免責事項全文についてはこちらをご覧ください。〔 https://www.daiwa-am.co.jp/specialreport/globalmarket/notice.html 〕
NOMURA- BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の 動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出され ます。NOMURA-BPI国債の知的財産権とその他一切の権利は同社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、 有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません
FTSE世界国債インデックスは、FTSEFixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
モルガン ガバメント・ボンド・インデックス― エマージング・ マーケッツ グローバル ダイバーシファイドは、信頼性が高いとみなす情報に基づき作成していますが、J.P. Morganはその完全性・ 正確性を保証するものではありません。本指数は許諾を受けて使用しています。J.P. Morganからの書面による事前承認なしに 本指数を複製・使用・頒布することは認められていません。Copyright 2016, J.P. Morgan Chase & Co. All rights reserved..